万が一の鉄道事故に備え、
地域に安心を
警察や消防機関と一緒に行う
異常時総合訓練

鉄道をはじめとした公共交通機関を担う全ての事業者にとって、「安全の確保は輸送の生命」です。しかし、近年では自然災害をはじめ想定を超える事象も多発しています。小田急電鉄㈱では、お客さまの安全と地域のくらしを守るため、いざという時に速やかに最も安全な行動が取れるよう、重大事故を想定した訓練を重ねています。

「安全・安定・安心」の３つの言葉を胸に

小田急電鉄では、「日本一安全な鉄道」を目指し、安全対策の強化に努めていますが、鉄道の現場では日々の安定輸送に加え、万一の事態に備え安全を最優先する判断力と強靭かつ柔軟な現場力なども求められます。

こうした力を養うため、社員研修のための安全啓発施設として2019年に開設した「安全深思塾」なども活用しながら、鉄道事故を起こさない風土づくりや社員の安全に対する意識の醸成・定着を図っています。

安全・技術部の大坪 崇さんは、安全への思いを次にように話します。
「当社には、『安全・安定・安心』という安全努力目標があります。全て重要な目標ですが、中でも安全の確保は輸送の生命であり、お客さまからの信頼の土台だと捉えています。当社や他社で発生した事故を自分事として捉えて振り返り、社員一人一人が安全に向けて何をすべきなのか、自分自身と真摯に向き合い、自発的に考え行動することが大切です」

地域の警察や消防と定期的に訓練を行う

このような座学による社員の意識醸成に加えて、現場での対応力を高めるためには実地訓練も必要です。小田急電鉄では、1962年に発生した大規模な列車事故を契機に、60年以上にわたり毎年「異常時総合訓練」を行っています。

現在、この訓練は小田急電鉄で定めている「大規模鉄道事故事業継続計画（鉄道事故BCP）」に基づいて実施され、社内の各部門が連携し、実際の事故発生時を想定した初動対応や復旧対応を一つ一つ確認するとともに、警察・消防機関と一体となってお客さまの救出・避難誘導や二次災害防止の取り扱いを磨き上げています。
大坪 崇さんはこう話します。

「この一つ一つを確認し基本を身に付けること、横断的な連携体制を構築することこそが、強靭かつ柔軟な現場力の維持向上には不可欠です。また、訓練後には必ず振り返りを行い、改善点や新たな取り扱いなどを次年度に反映させることで、より効果的な訓練となるようブラッシュアップを図っています。地道で継続的なPDCAの積み上げが、将来の安全性向上につながると考えています」

有事の際にいかに地域のくらしを守れるか

2025年度の異常時総合訓練は、乗用車と列車が接触し脱線したという想定で実施。訓練には列車運行に関わる全ての部門に加え、小田急グループ各社、同業他社からの見学者を含め総勢300名が参加しました。警察や消防などの関係機関とも連携しながら、お客さまの安全と地域のくらしを守るために必要な対応力を高めています。

小田急電鉄は鉄道事業者であると同時に、地域の生活を支えるインフラ企業です。自然災害や車内傷害事件など想定外とされてきた事象も多発しています。こうした状況の中でも安全を最優先に対応し、地域のくらしを守り、いち早く安心できる日常を取り戻すためには、こうした訓練などの取り組みが欠かせないのです。

※内容は取材時のものです。