役員一覧
役員一覧2025年4月1日 現在(略歴に記載している社名は当時のもの。)
取締役
星野 晃司(ほしの こうじ)
代表取締役 取締役会長
生年月日:1955年4月26日
取締役会出席状況:14/14回(2024年度)
略歴
1978年 4月 | 当社入社 |
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2003年 6月 | 当社執行役員 |
2008年 6月 | 当社取締役 |
2010年 6月 | 小田急バス株式会社取締役社長(代表取締役) |
2013年 6月 | 当社常務取締役 |
2013年 6月 | 当社執行役員 |
2013年 6月 | 当社交通サービス事業本部長 |
2015年 6月 | 当社専務取締役 |
2017年 4月 | 当社取締役社長(代表取締役) |
2022年 6月 | 当社社長執行役員 |
2024年 4月 | 当社取締役会長(代表取締役)に就任 現在に至る。 |
鈴木 滋(すずき しげる)
代表取締役 取締役社長 社長執行役員
生年月日:1965年9月30日
取締役会出席状況:14/14回(2024年度)
当社における担当:監査・内部統制室担当
略歴
1988年 4月 | 当社入社 |
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2017年 6月 | 当社執行役員 |
2020年 4月 | 株式会社小田急リゾーツ取締役社長(代表取締役) |
2021年 6月 | 当社取締役 |
2022年 4月 | 当社常務取締役 |
2022年 4月 | 当社執行役員 |
2022年 6月 | 当社取締役 |
2022年 6月 | 当社常務執行役員 |
2024年 4月 | 当社取締役社長(代表取締役)に就任 現在に至る。 |
2024年 4月 | 当社社長執行役員に就任 現在に至る。 |
立山 昭憲(たてやま あきのり)
取締役 専務執行役員
生年月日:1963年5月3日
取締役会出席状況:14/14回(2024年度)
当社における担当:交通サービス事業本部長、観光事業開発部担当
略歴
1986年 4月 | 当社入社 |
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2014年 6月 | 当社執行役員 |
2018年 6月 | 当社取締役 |
2019年 4月 | 株式会社小田急レストランシステム取締役社長(代表取締役) |
2022年 4月 | 当社常務取締役 |
2022年 4月 | 当社執行役員 |
2022年 4月 | 当社交通サービス事業本部長に就任 現在に至る。 |
2022年 6月 | 当社取締役に就任 現在に至る。 |
2022年 6月 | 当社常務執行役員 |
2024年 4月 | 当社専務執行役員に就任 現在に至る。 |
沓澤 孝一(くつざわ こういち)
取締役 常務執行役員
生年月日:1968年9月24日
取締役会出席状況:11/11回(2024年度)
当社における担当:まちづくり事業本部長、デジタル事業創造部担当
略歴
1992年 4月 | 当社入社 |
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2020年 4月 | 当社執行役員 |
2024年 4月 | 当社常務執行役員に就任 現在に至る。 |
2024年 4月 | 当社まちづくり事業本部長に就任 現在に至る。 |
2024年 6月 | 当社取締役に就任 現在に至る。 |
水吉 英雄(みずよし ひでお)
取締役 常務執行役員
生年月日:1968年8月9日
取締役会出席状況:11/11回(2024年度)
当社における担当:経営企画本部長、IR室、財務部担当
略歴
1992年 4月 | 当社入社 |
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2020年 4月 | 当社執行役員 |
2024年 4月 | 当社常務執行役員に就任 現在に至る。 |
2024年 4月 | 当社経営企画本部長に就任 現在に至る。 |
2024年 6月 | 当社取締役に就任 現在に至る。 |
露木 香織(つゆき かおり)
取締役 常務執行役員
生年月日:1969年3月17日
取締役会出席状況:11/11回(2024年度)
当社における担当:顧客価値創造部、総務部、広報部、人事部担当
略歴
1992年 4月 | 当社入社 |
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2021年 4月 | 当社執行役員 |
2024年 4月 | 当社常務執行役員に就任 現在に至る。 |
2024年 6月 | 当社取締役に就任 現在に至る。 |
大原 透(おおはら とおる)
社外取締役
生年月日:1954年3月7日
取締役会出席状況:14/14回(2024年度)
略歴
1978年 4月 | 東京海上火災保険株式会社入社(2000年8月退社) |
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1992年 6月 | 東京海上エム・シー投資顧問株式会社取締役 |
1999年 6月 | 東京海上アセットマネジメント投信株式会社執行役員(2000年8月退任) |
2000年 9月 | フランクリン・テンプルトン・インベストメンツ株式会社入社 |
2000年 10月 | 同社専務取締役 |
2009年 12月 | 同社特別顧問(2010年3月退任) |
2010年 4月 | 岡三アセットマネジメント株式会社入社 |
2015年 6月 | 同社専務取締役 |
2018年 6月 | 同社理事(2019年3月退任) |
2020年 6月 | 当社取締役に就任 現在に至る。 |
糸長 丈秀(いとなが たけひで)
社外取締役
生年月日:1954年11月29日
取締役会出席状況:14/14回(2024年度)
略歴
1977年 4月 | 第一生命保険相互会社入社 |
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2014年 4月 | 第一生命保険株式会社専務執行役員(2016年3月退任) |
2016年 6月 | 相互住宅株式会社取締役社長(代表取締役) |
2019年 6月 | 同社取締役会長(代表取締役)(2021年6月退任) |
2020年 6月 | 当社取締役に就任 現在に至る。 |
近藤 史朗(こんどう しろう)
社外取締役
生年月日:1949年10月7日
取締役会出席状況:13/14回(2024年度)
略歴
1973年 4月 | 株式会社リコー入社 |
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2003年 6月 | 同社常務取締役 |
2005年 6月 | 同社取締役専務執行役員 |
2007年 4月 | 同社代表取締役社長執行役員 |
2013年 4月 | 同社代表取締役会長執行役員 |
2016年 4月 | 同社代表取締役会長 |
2017年 4月 | 同社取締役会長(2018年6月退任) |
2022年 6月 | 当社取締役に就任 現在に至る。 |
取締役監査等委員
端山 貴史(はやま たかし)
取締役 監査等委員(常勤)
生年月日:1961年12月23日
取締役会出席状況:14/14回(2024年度)
略歴
1985年 4月 | 当社入社 |
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2013年 6月 | 当社執行役員 |
2015年 6月 | 株式会社小田急ハウジング取締役社長(代表取締役) |
2017年 6月 | 当社取締役 |
2017年 6月 | 株式会社小田急リゾーツ取締役社長(代表取締役) |
2020年 4月 | 当社常務取締役 |
2020年 4月 | 当社執行役員 |
2022年 6月 | 当社取締役 |
2022年 6月 | 当社常務執行役員 |
2023年 4月 | 当社専務執行役員 |
2024年 6月 | 当社取締役監査等委員(常勤)に就任 現在に至る。 |
林 武史(はやし たけし)
社外取締役 監査等委員
生年月日:1958年11月10日
取締役会出席状況:14/14回(2024年度)
略歴
1982年 4月 | 日本生命保険相互会社入社 |
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2012年 7月 | 同社取締役常務執行役員 |
2013年 7月 | 同社常務執行役員 |
2015年 3月 | 同社専務執行役員(2018年3月退任) |
2018年 4月 | ニッセイ・リース株式会社取締役社長(代表取締役)(2022年6月退任) |
2020年 6月 | 当社監査役 |
2024年 6月 | 当社取締役監査等委員に就任 現在に至る。 |
我妻 由佳子(わがつま ゆかこ)
社外取締役 監査等委員
生年月日:1962年6月17日
取締役会出席状況:14/14回(2024年度)
略歴
1988年 4月 | 弁護士登録(第一東京弁護士会所属) |
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1988年 4月 | 長島・大野法律事務所入所(1997年2月退所) |
1993年 2月 | 米国ニューヨーク州弁護士登録 |
1997年 3月 | フィリップ・モリス株式会社入社(1998年10月退社) |
1998年 11月 | 三井安田法律事務所入所 |
2002年 1月 | 同事務所パートナー(2004年6月退任) |
2004年 7月 | 伊藤見富法律事務所パートナー(2014年6月退任) |
2014年 7月 | 隼あすか法律事務所パートナー(2015年9月退任) |
2015年 10月 | PwC弁護士法人パートナー |
2016年 1月 | 同法人代表パートナー |
2020年 7月 | 同法人パートナー(2022年6月退任) |
2022年 6月 | 当社監査役 |
2022年 7月 | 一色法律事務所・外国法共同事業パートナーに就任 現在に至る。 |
2024年 6月 | 当社取締役監査等委員に就任 現在に至る。 |
滝 順子(たき じゅんこ)
社外取締役 監査等委員
生年月日:1967年7月17日
取締役会出席状況:11/11回(2024年度)
略歴
1990年 4月 | オリックス株式会社入社(1994年6月退社) |
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1997年 10月 | 朝日監査法人入所(2017年11月退所) |
2001年 3月 | 公認会計士登録 |
2017年 11月 | 住江織物株式会社入社 |
2019年 9月 | 同社管理本部グローバル統括室部長兼経営企画室部長(2021年1月退社) |
2021年 2月 | 滝公認会計士事務所代表に就任 現在に至る。 |
2024年 6月 | 当社取締役監査等委員に就任 現在に至る。 |
執行役員・グループ執行役員
執行役員 | 室橋 正和 | 経営戦略部長 |
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執行役員 | 山本 武史 | 財務部長兼IR室長 |
執行役員 | 野中 俊昭 | 運転車両部長 |
グループ執行役員 | 井上 剛一 | 小田急商事株式会社取締役社長 |
グループ執行役員 | 深海 尚 | 株式会社小田急レストランシステム取締役社長 |
グループ執行役員 | 山口 淳 | 株式会社小田急エージェンシー取締役社長 |
グループ執行役員 | 中島 良和 | 株式会社小田急百貨店取締役社長 |
グループ執行役員 | 田島 寛之 | 小田急バス株式会社取締役社長 |
グループ執行役員 | 鈴木 智 | 立川バス株式会社顧問 |
スキル・マトリックス
当社取締役会は、取締役会全体としての知識・経験・能力のバランス、多様性が確保されるよう努めています。小田急グループの事業特性に加え、経営ビジョンおよびこれに基づく中期経営計画を踏まえ、監督機能としての重要事項(企業経営、財務・会計、法務・リスクマネジメント、人事・労務)のほか、経営ビジョンに掲げる事項(サステナビリティ(ESG)、IT・デジタル)、重要性が高い事業セグメント(交通業、不動産業)に関するスキルを取締役会が備えるべきスキルと考えており、その具体的な内容は以下のとおりです。
スキルの定義および選定理由
定義 | 選定理由 | |
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企業経営 | 取締役等の経営陣として企業経営に携わった経験や、それに基づく高度な知見 | グループ経営理念の実現、および中長期的な企業価値向上に向けて、適切な経営判断・実効性の高い監督を行うため |
財務・会計 | 財務部門または専門職等における財務・会計に関する知見・経験 | 安定的な財務基盤を確立するとともに、連結財務目標をはじめとした経営目標の達成に資する財務戦略を遂行するため |
法務・リスクマネジメント | 企業法務、コンプライアンス、リスク管理に関する知見・経験 | 法令遵守の観点に立つことを前提としたうえで、複雑化・多様化する事業リスクに適切に対処するため |
人事・労務 | 人事部門等における人財育成をはじめとした人事・労務に関する知見・経験 | 人的資本の充実化に向けて、個々の多様性を引き出しつつ、地域に「価値」を生み出す価値創造型人財の創出等を推進するため |
サステナビリティ(ESG) | サステナビリティ全般(マテリアリティの選定・目標設定およびそれに向けた取り組み)、または環境もしくはガバナンスに関する知見・経験 | 社会課題の解決を通じた持続可能な成長の実現に向けて、6つのマテリアリティを踏まえつつ、経営理念の根幹を成す「サステナビリティ経営の推進」を着実に実行するため |
IT・デジタル | IT・デジタルに関する知見・経験 | DXを通じた事業運営体制の効率化や、成長領域としての新規事業創出等、デジタルによる事業変革を推進するため |
交通業 | 鉄道事業を中心とした交通業(バス・タクシー等含む)に関する知見・経験 | 全事業領域の土台となる事業であり、安全を第一に、快適で良質な輸送サービスを提供することが重要な使命であるため |
不動産業 | 沿線内外での不動産開発や不動産投資、エリアマネジメントに関する知見・経験 | 地域の持続的発展への貢献を志向しているほか、営業利益の拡大や収益力・資産効率の向上等、収益の第一の柱と位置付ける事業であるため |
スキル・マトリックス
氏名 | 企業経営 | 財務・会計 | 法務・リスクマネジメント | 人事・労務 | サステナビリティ(ESG) | IT・デジタル | 交通業 | 不動産業 |
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星野 晃司 | ● | ● | ● | ● | ||||
鈴木 滋 | ● | ● | ● | ● | ● | |||
立山 昭憲 | ● | ● | ● | |||||
沓澤 孝一 | ● | ● | ● | |||||
水吉 英雄 | ● | ● | ● | ● | ● | ● | ||
露木 香織 | ● | ● | ● | ● | ● | |||
大原 透 | ● | ● | ● | |||||
糸長 丈秀 | ● | ● | ||||||
近藤 史朗 | ● | ● | ||||||
端山 貴史 | ● | ● | ● | ● | ||||
林 武史 | ● | ● | ● | |||||
我妻 由佳子 | ● | |||||||
滝 順子 | ● | ● |
各取締役が有するすべてのスキルを表すものではありません
取締役会全体としての知識・経験・能力のバランス、多様性および規模に関する考え方
当社取締役会は、当社の業務に精通した社内出身の取締役と、社内出身者とは異なる職歴や経験、専門的な知識等を有し、経営監督機能を高める役割、機能を十分に果たし得る複数の社外取締役とを組み合わせた構成とすることとしており、取締役会全体としての知識・経験・能力のバランス、多様性が確保されるよう努めています。